【NPO法人光探索協会】（大阪市、理事長：前田佳伸）は、東日本幹事企業のAPEX株式会社（東京都、代表：下戸優輔）および西日本幹事企業のSMGコンサルタント株式会社（山口県、代表：岡村瞳）と協同して「全国ドローンレーザー捜索隊」を組織し、海難および山岳遭難者をレーザー捜索して人命救助するシステムを構築した。同隊は、学生の制服や野外活動服に再帰性反射可変QRコードのエンブレムを装着することを推奨している。
■【再帰性反射QRコードのドローンレーザー捜索】とは
「再帰性反射QRコード」は、再帰性反射材と可変QRコードを組み合わせた先進的な防災・安全支援ツールであり、光を活用した“見つけやすさ”の概念を革新するもの。特殊な反射素材がレーザー光に応答するため、山岳や海上といった無線通信が困難な環境でも、ドローンによるレーザー探索で迅速かつ広範囲な捜索が可能となる。なお、再帰性反射材をQRコードにしているのは個別識別を可能とし、ゴミ信号による捜索時間の浪費を防ぐため。また、QRコード部分には写真やメッセージを何度でも自由に更新できる可変性を持ち、災害時のみならず、迷子札や高齢者の見守り、ペットや旅行者の緊急対応用ツール、さらには日常の情報共有アイテムとしても活用可能だ。防災性とパーソナライズ性を両立し、街でも山でも活躍する次世代の“スマートお守り”として、多くの可能性を秘めている。
近年、全国には多くのドローンレーザー計測会社が営業活動を行っている。例えば、森林が生い茂る山岳地帯でもドローンからレーザーを照射して、葉っぱと葉っぱの間を通り抜けた地面からの反射したレーザー光で地形を正確に測量することが可能だ。また、海中を透過するグリーンレーザーを用いれば、海中数mまでの海岸線や川底を測量することができる。全国のドローンレーザー計測会社には、1台1億円程度するレーザー照射装置とその反射光を解析する高度な人材が豊富に存在する。その全国のドローンレーザー計測会社のネットワークを活用していく。
■再帰性反射QRコードウェア
同協会では、再帰性反射可変QRコードのエンブレムを装着したウェアの普及を行っている。南海トラフの大地震による津波によって、数万人の被害者が想定されている中で、海中に流された場合、海中は物理的に電波が透過しないために、現状は目視による捜索しか有効な手立てがない。一方、我々の提案するグリーンレーザー捜索においては、海中10ｍまで捜索が可能であり、レーザーをジュウタン的に照射することによって半自動的に再帰性反射材からの強い反射光を解析することができる。目視での捜索に比べて、明確な優位性が存在する。そこで同隊は、学生の制服や体操服に再帰性反射エンブレムを装着することを推奨している。例えば、野外活動する服に再帰性反射エンブレムを装着しておくだけで、レーザー捜索で学生の命を救助できる可能性が高まる。全国の制服メーカーとの提携で、再帰性反射QRコードエンブレムを制服にオプションで装着する取り組みをおこなっている。
他方、捜索費用に関しては、保険で支出できるように活動している。また、国内大手の東京海上日動株式会社とも連携をおこなっている。もしご自身の野外活動保険が同協会と連携しているかどうか確認したい場合は、各保険会社にお問合せ頂きたい。
※出典元：NPO法人光探索協会 PR TIMESリリースより
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000163944.html
